調査会社のGfKは、家電量販店におけるLED電球の販売動向を発表しています。
GfKによると、東日本大震災が発生した3月中旬以降、LED電球の販売は急速に伸び、4月第2週における電球市場全体のLED電球の構成比は、数量ベースで27.1%、金額ベースでは67.0%となり、いずれも過去最高の数値となっています。
また、地区別に見た販売動向では、計画停電が実施された関東甲信越での需要が特に高く、関東甲信越の4月第2週におけるLED電球の販売数は、数量前年比で182.1%増となったとのことです。これは全国の同比120.2%増を大きく上回っているといいます。
震災以降は防災意識や放射性物質への懸念から、ミネラルウオーターや防災関連商品の需要が伸びていますが、今回の震災の特徴として、電力使用量が需要を超過することによる停電のリスクがあるため、節電効果のあるLED電球の販売が伸びているようです。電球を新たにLED電球にするにはコスト高となりますが、計画停電の実施などをきっかけに、節電することにより、停電の回避に貢献しようという消費者の意識が見て取れます。
LED電球は、エコポイントの対象になっていて、通常の半額相当で購入できるため、この機会にLED電球に切り替える動きが加速しているようです。
資源エネルギー庁によると、家庭における照明器具の消費電力割合は全体の16.1%で、エアコン(25.2%)や冷蔵庫(16.1%)と並んで大きいとされます。家庭の消費電力に占める割合が非常に高いため、電球をLED電球に取り替えるだけでも大きな省エネ効果が期待できるといえます。
一人ひとりの節電効果は大きくないかもしれませんが、みんなでやれば大きな節電効果が期待できるのですね。
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